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確定拠出年金の運用に分散は必要ない4つの理由を徹底解説

2020 10/21
確定拠出年金の運用に分散は必要ない4つの理由を徹底解説

以前よりマッケイは将来のための資産形成のベースは

  1. 確定拠出年金 or iDeCo
  2. つみたてNISA

が有効であることをお伝えしました。

どちらも税制的なメリットが大きく、特に長期(10年以上)の運用ではそれなりに大きなリターンが出ることが想定されるため、現行の20.315%の運用益に対してかかる税金が非課税になるメリットはとても大きいからです。

特に確定拠出年金やiDeCoは60歳まで引き出すことが出来ないというデメリットはあるものの、運用益に対する税金が非課税であること意外に所得税を抑える節税効果も得られるため、メリットは二重にあるといえます。

まずは、確定拠出年金or iDeCoに加入するメリットを確認してみます。

①掛金は全額所得控除対象になり、所得税・住民税が軽減されることで節税になる。
②受け取り時に、一括受け取りであれば「退職所得控除」、年金形式での受け取りであれば「公的年金等控除」が受けられ、手取りが多い。
③運用益は全額非課税。

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iDeCoの詳細は以下の記事で確認しよう!

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そして、確定拠出年金やiDeCoでの運用を始める際にまず悩むのが銘柄選定です。確定拠出年金での運用方法を調べると、

  1. 債券で手堅く運用すべき
  2. バランスファンドでシンプルに運用すべき
  3. 分散して複数の銘柄をすべき

など様々な意見があるようですが、マッケイ的には先進国株式(外国株式)一択のシンプル運用がもっとも効果が高いと考えています。

目次

理由その1. 税制メリットを最大限に生かす為

まずは「③運用益は全額非課税」というメリットに注目します。

運用益に対する税金が全額非課税ということは言い換えると、

  1. 運用益を出せば出すほどお得
  2. 利益が出なければそもそも税金はかからないのでメリットが全くない

ということになります。

つまり、将来的なリターンが大きければ多いほど間接的に税制メリットを極大化できることになり、これは確定拠出年金運用において「定期預金」はおろか「外国債券」等長期的にリターンが株式に劣るものに投資をする意味はあまりありません。

・(トータル500万円の利益)×(20.315%相当分の非課税枠)≒ 101万円の税制メリット
・(トータル100万円の利益)×(20.315%相当分の非課税枠)≒ 20万円の税制メリット

多くの方が確定拠出年金を始める理由は将来的な資産形成であり、長期投資を行う上で損することを前提に運用を始める方はいないはずです。

どうせリターンを狙いにいくのであれば、先進国株式一択にすることで期待リターンを極大化させることに集中した運用をすべきなのです。

理由その2. いつでも他資産に乗り換えができ、乗り換え手数料が無料の為

ミクのアイコン画像ミク

先進国株式の期待リターンが高いのはわかったけど、ちょっとリスクが高いような…

マッケイのアイコン画像マッケイ

確定拠出年金運用やiDeCo運用はコツコツ積み立てていきながらの運用だから、時間分散効果が働き、そもそも一括投資に比べてリスクが抑えることが出来てるんだ。

株式運用のみでOKというと少しリスクが高そうに見えますが、確定拠出年金やiDeCoは積み立て運用であることを忘れてはいけません。

つまり、債券より価格変動の大きい株式運用であっても多くの方が毎月数万円レベルで積み立てる先進国株式はおそらく全体のポートフォリオに占める割合のごくごく一部のはずです。

そのごく一部の資産の値動きが少々大きかったとしても全体からみればそこまで大きいものではない為、特に最初のうちは少々思い切って株式一本運用にしたとしても多くの場合許容範囲内のリスクであることが多いのです。

5年10年と長期運用をしていくと、全体の資産に対する先進国株式割合が大きくなってきてそこに含み益が乗ってくると同じ変動率でも変動額は大きくなります。

変動率に対する変動額が資産全体から見て大きいと感じ始めたタイミングで外国債券等の安全資産に一部ポートフォリオを移していくことは税制メリットを最大化させる為に有効な手段です。

理由その3. 長期運用の主役は先進国株式の為

確定拠出年金やiDeCoでは先進国債券の他に、債券やREIT、バランスファンド等様々な投資対象がありますが、長期投資の主役はいつの時代も「株式」であり、その主役を税制メリットのある確定拠出年金やiDeCoで運用することで期待リターンを高く保ったまま長期投資ではもっとも実績の高いセクターに投資をすることが出来ます。

短期的には、REITや外国債券が先進国株式のパフォーマンスを超えることも度々ありますが長期的にみると債券やその他アセットクラスが株式の上昇率を超えることは過去においてもありません。

確定拠出年金やiDeCoの資産が将来的に全財産となることは極めて稀である為、資産の一部とみなしたリスクテイクであるならば主役の先進国株式一本で十分に事足る運用になります。

理由その4. 分散効果は資産ポートフォリオ全体で捉えるべき

確定拠出年金やiDeCoでは先進国株式一択で期待リターンを上げた運用をすることで、より税制メリットを享受した運用をしていくことをお伝えしていきましたが、決して分散効果を軽視しているわけではありません

あくまで先進国株式一択運用は確定拠出年金やiDeCo内での期待する税制メリットを最大化させる為の手法であり、リスクヘッジの為に外国債券や新興国関連、オルタナティブ(REIT等)を保有する意義は長期的なポートフォリオ運用をする意味ではとても重要なものです。

ただ、分散効果というものは、確定拠出年金やiDeCo運用単位で考えるものではなく、預金やその他資産も含めた全体で捉えるべきなのです。

したがって、もし株式運用一択がどうしても不安な場合は税制メリットの特にない通常の口座で外国債券やオルタナティブ資産を別途購入すれば良いのです。

通常口座であっても、確定拠出年金やiDeCoと同様の投資信託は取り扱っている場合が多く、購入時手数料が無料で低コスト投資信託はむしろ選択の幅が広がります。

マッケイも分散自体はとても重要だと認識している為、税制メリット受けれる口座と受けれない口座双方のメリットを活用し資産運用効率を極大化していきましょう!

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