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資産運用で損しない為に、絶対にすべきこととは。〜情報管理編〜

2020 6/09
資産運用で損しない為に、絶対にすべきこととは。〜情報管理編〜
 
多かれ少なかれ投資で損する人は数多くいます。そして人は損失を出すと、その後の行動パターンもおのずと限られてくるのです。
 
 
 
①消沈し、投資から目を背け、場合によってはマーケットから完全撤退する
 
②損を取り戻そうと同一アセットクラスにさらに資金と投下し続ける
 
③気にせず古酒淡々と一定の同じ投資行動を続ける
 
④投げやりになって変動幅の大きい(ボラティリティの高い)投資分野で儲けようとする
 
 
これらの投資行動は全て「これ以上損したくない。(防衛)」「一刻も早く損を取り戻したい。(回収)」「自分のせいではない。(逃避)」と思う感情からくるものです。
 
逆に、投資で莫大な資産を築き上げた人もいます。
 
しかしそのような人の共通項を見つけ出すのは非常に難しいのです。おそらく、本人自身も明確な回答ができず実際には「運がよかった。」と言う人が多いのです。
 
もちろん自身の成功体験を元に書籍を出版する人もいますが、それはあくまでもその方の経験則を元にそのタイミングであったからこそ成功できたわけで、同じような投資行動を取ったとしてもきっと我々が報われることはなく、あなたはその方の書籍売り上げ貢献しただけなのです。
 
 
我々は、情報社会において無数にある投資情報をどのようにコントロールし、向き合って行くべきなのでしょうか。
 
ミク
ミク
儲け話は色々なあるし、何が正しいのかわからなくなるわ。。。

鵜呑みにしたらいけないものも多いから、資産形成をする上での情報との向き合い方を説明するよ。
マッケイ
マッケイ



目次

投資成功者のセミナーに有益な話など存在しない

 
 
世の中には数多くの投資成功者がおり、それらの方々は、自身の成功体験を元に我々に投資を勧めてくれます。(もちろん自身の成功したやり方で)しかし、残念ながらそのような手法であなたが儲け続けることはほぼ不可能です。
 
我々は「なぜその成功者が自身の経験を教えようとしているのか。」と言うことを理解しなければなりません。理由は二つで、「投資よりもリスクを抑えて儲けることができる。」「本人自身その手法で儲けることができなくなっている。」からです。
 
「無料ならいいのではないか。」、世の中の「無料」のほとんどはマーケティングの一環(特にサブスクリブション型では)であることを知りましょう。
それは有料情報への導線か、ほぼ役に立たない情報なのです。

雑誌や書籍の「予想」や著名人の「主観」を鵜呑みにしてはいけない

 
 
雑誌や書籍では、よく「これから〜が爆上げする!」もしくは「これから株式は大暴落する!」とシロウト投資家を煽る記事を書きます。
 
それを我々の投資意思決定に関わるような材料にしてはいけません。
 
これらのメディアビジネスは、我々を儲けさせること、我々の投資意思決定材料を与えるためのボランティアではなく、「販売部数を伸ばすこと。」が仕事であるのです。このためには我々を「煽る」ことが必要なのです。
 
「1年後に1ドル110円が100円になる!」と書いても販売部数は伸びませんが、「近い将来、1ドル200円になる!(もしくは50円になる!)なぜなら〜。」と書いた方がインパクトがあり話題性が高いのです。
 
そして、このような著者のほとんどは頭脳明晰でありブレない精神を持っているため、どんな環境下でも独自理論を鋼の精神で伝え続けます。もし生きている間にそのようなことが現実化すればその著者は神格化され、さらにお金が稼げます。そのようなことにならなくても詐欺師にはなりません。
 
なぜならその人曰く「いつか来る。」のですから。マーケットとは不思議なもので、終わりがないことがビジネスになるのです。
 
ただ、ブレない精神を学ぶためにはそのような著者の書籍を全て読むことはとても有益なのかもしれません。

多くの投資アナリストはサラリーマンであることを理解する

 
 
日本国内では、投資アナリストという職業で独立している方はほぼ存在せず、そのほとんどは証券会社や銀行等の金融機関に属しています。国内のアナリストはサラリーマンであり、サラリーマンは会社に利益をもたらすことを前提に働いています。
 
属する会社が金融機関であれば、どのような環境下でも投資を促すような論調で物事を捉えます。そして、金融機関と事業会社は切っても切れない関係であるため、お得意様企業の株価を下げるような論調はできないことを理解しなければなりません。
 
アナリストとは、マーケットにおいて決して中立的な立場ではなく、「推薦」する立場なのです。
 

金融商品は、「美人投票」で人気が決まることを理解する

 
 
世の中には様々な金融商品があります。特に日本は「投資信託大国」であり、優良な投信託から、全く資金流入がなく埋もれてしまうファンドまで数多く存在します。どれくらいの方が過去1年間で設定された新ファンドの数を知っているのでしょうか。
 
 
 
過去10年国内公募投資信託設定数
 
最も少ない年(2018年):約400本
最も多い年(2015年):約900本
 
(データ元:一般社団法人投資信託協会 新規設定ファンドの本数2020/2)
 
これだけの本数が毎年世に誕生しており、そのほとんどは日の目を見ずに衰退していくのです。
 
投資信託というのは、飲料メーカーの出す清涼飲料水と同じくアセットマネジメント会社が存続するために「出し続けなければいけない商品」であることを我々は理解しなければなりません。
 
販売戦略上、旬な時代に応じてキーワードを作り「元本確保型」(儲けたいけど、損したくない人をターゲットにした商品)や「バランス型レバレッジ」(儲けたいけど、資金が無い人をターゲットにした商品)など仕組み化された商品をどんどん作り、それらは「当たるも百景、当たらぬも百景」なのです。
 
ハイパフォ投資家は流行りの金融商品ではなく、「コストが安く、仕組み化されていないシンプルな商品」にのみ焦点を当てるべきなのです。
 
ミク
ミク
こんなに多くのファンドが毎年出てるんですね。知らなかったです。

投資信託もビジネス商品であるということをちゃんと知った上で活用して行くことが大事だよ。
マッケイ
マッケイ

まとめ

 
ハイパフォ投資家は決して彼らを卑下したりしてはいけません。
 
彼らは汗と努力、そして圧倒的経験や理論を元に、我々に有益な情報を提供し続けているのです。ただ、そこに金銭的価値を発生させるかどうかは各々の判断にあり、コストをかけて学んだことをさらに投資で回収することは非常に難しいことでもあるのです。
 
情報や金融商品とは適切な距離感と向き合い方が我々の投資パフォーマンスを変えることを理解することが重要です。

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