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ZOOMのビジネスモデルと株価の将来性を分かりやすく解説【意外と知らない?】

2020 11/14
ZOOMのビジネスモデルと株価の将来性を分かりやすく解説【意外と知らない?】

初冬に差しかかり日本でもコロナの第3波がやってこようとしています。

コロナショックが起きた2020/3以降米国グロース株が破竹の勢いで株価をあげており、特にコロナ銘柄として取り上げられているのがリモート関連銘柄(ビデオ会議ツール、Eコマース、クラウドセキュリティ、シェアリングエコノミー)あたりです。

マッケイもこれらに関連する米国株は保有しておりますが、その中でも最も脚光を浴びた銘柄がZOOMです。

仕事やプライベートで一度は利用したことがある方も多いのですが多くの方は無料で利用しているはずなので、この会社のビジネスモデルを知る人はあまり多くないかもしれません。

そこで、今回はZOOMとはいったいどのような企業なのかを解説していきます。

ミクのアイコン画像ミク

ZOOMってアプリダウロードして会話できるやつだよねっ。私もオンライン飲み会で使ったことあるわ。

マッケイのアイコン画像マッケイ

そうだね。自粛期間中にリモート飲み会が流行った際には一度は使ったことある人も多いよね。

ミクのアイコン画像ミク

でも無料だったはず。。。よく考えてみるとどうやって収益あげてるんだろう。。

目次

ZOOMとは

ZOOMとは正式名称をZoom Video Communication(ズーム・ビデオ・コミュニケーション)と呼び、オンライン会議システムを提供している会社です。

創業は2011年になり、エリック・ヤンという中国系の創業者によって創業されました。

エリック・ヤンは元々WebEx(2007年にCiscoによって買収)というビデオ会議システムの開発者の一人です。

2013年にZoom Meetingsをリリースし、世界的なオンライン需要をうまく取り込み2019年に米国NASDAQへ上場以降コロナ需要によってサプライズ決算を繰り返し爆発的に株価を伸ばしている、現在最も勢いのある企業です。

ZOOMは自らのミッションについて「 To make video communications frictionless.(ビデオコミュニケーションでの摩擦をなくすこと)」と明記しており、利用経験のある方であればお分かりかと思いますがスマートフォンが苦手な方でもノンストレスで簡単にオンラインコミュニケーションが取れるような分かりやすい設計になっている点が特徴です。

Zoomの中核サービスはZoom Meetingsというビデオコミュニケーションシステムですが、その他にもZoom phoneという電話サービスやZoom ビデオウェビナーというオンラインセミナーシステム、Zoom Roomsという常設型のTV会議システムを提供しています。

ZOOMのビジネスモデル

それではZOOMの売上構成を確認しましょう。

investing.com
investing.com

上図は直近の年間売上と四半期の売上を表にまとめたものです。見てみると、ものすごい勢いで売上が伸びていることが分かります。

2017年以降毎年倍々ゲームで売上が伸びており、最高点は20207月時点での四半期決算の622.66(単位:百万ドル)という数字です。この四半期だけで昨年1年分の売上を稼いでしまっていることになり、売上高成長率は400%近くは跳ね上がっています。

Zoomの売上を構成しているのは世界中の法人であり、ビジネスモデルは一般的なSaaS企業のモデルになります。

SaaSとは】
Software as a Serviceの略。クラウド上で稼働するソフトウェアサービスのこと。ユーザー自身がシステムをインストールするのではなく、ネットワーク上でベンダーがソフトウェアを稼働させることでユーザーはインストールせずに簡単にどこでも機能を利用することができる。

ミクのアイコン画像ミク

なんか難しいわ。。

マッケイのアイコン画像マッケイ

つまり、ネット上でログインして使うエンドユーザー向けサービスは基本的にSaaSと言えるよ。例えば、GmailやDropBoxなんかもいつでもどこでもログインすれば見れるサービスだからSaaSだよね。

なるほどっ。

ZOOMのビジネスモデルはSaaS型であり、基本的にSaaSのビジネスモデルはサブスクリプション(定額課金制度)よって成り立ちます。

ZOOM HP

Zoom Meetingsの料金体系です。

SaaSビジネスモデルの特徴は、初期段階での利用は無料or少額に留まるケースが多いことです。

最初のうちは無料で使ってもらって、規模が大きくなってくると定額課金されるような仕組みです。

このビジネスモデルの旨味は究極のストックビジネスモデル、つまり

  1. 一定のライン(キャズム)を超えると爆発的にユーザーが伸びる
  2. 収益の伸びに対してコスト伸びはさほど大きくない
  3. 長期に及べば及ぶほど解約率が下がる

点にあります。

ZOOMの場合は個人での小規模利用は原則無料で、より多くの人に使ってもらうこと自体がブランディングとなり、その中の一定数(法人)が大規模なミーティングやウェビナーを行うことで課金されるという仕組みです。

一度慣れてしまうと他へ乗り換える心理的ハードルがとても高いのでストック収入が増え続けるというビジネスモデル上のメリットや労働集約型ではない為、売上とともにコストが増え続けることなく成長すればするほど売上効率が上昇するというメリットがあります。

反面、1社あたりの売上は大きくなく労働集約では到底抱えることのできない多くの顧客を保有することとなる為、初期段階では売上が見込めず長期赤字体質になることが一般的です。

Zoomの株価と将来性

Zoomは2020年8月の第二四半期決算で売上高成長355%を叩きだし、その日株価が1日で1.4倍以上に跳ね上がったのは記憶に新しいですね。

リモート銘柄のトップをひた走るZOOMはコロナショック以降半年たらずで約2.5倍まで株価が上昇しています。

2020/11現在のPSRは約45倍前後になっており、米株の中でも株価が高い部類に入ります。(ちなみにPSR20倍以上は割高、30倍以上は超割高と判断します)

したがって、基本的には超割高な銘柄ですが、3月以降米国グロース株全体がとにかく割高でYoY(前年比)で売上が1.2倍や1.3倍程度の成長率の会社でもPSR20倍30倍は多く存在します。

そのような中、YoYで400%近い驚愕の成長率を見せるZoomの株価はPSRでは比類できないこともあり、今後の決算で同様のサプライズ決算を見せた場合はさらに株価が上昇していく可能性は秘めています。(逆に、基本的に超割高なので、予想通りの成長率程度であれば暴落の可能性もあります。)

リスクとして、現在リモート会議システム市場はレッドオーシャン状態で、

・WebEx(Cisco)
・Google meet(Google)
・Messenger room(Facebook)
・Microsoft Teams(Microsoft)

など類似サービスも多くあり、マッケイの肌感覚でもビジネス上ZOOM一強というイメージではなく、WebEXやGoogle meetもそれなりの頻度として使うかなという印象です。

ZOOMは過去にセキュリティの脆弱性も取り上げられており、株価が割高な分マーケットシェアやネガティブ情報には引き続きとても敏感な反応を示すでしょう。

すでにウェブ会議システムのブランドとして圧倒的なブランド力を手にしつつあるZOOMですが、市場の期待を超える成長をどこまで見せることができるかは今後のリモート社会拡大が鍵を握っています。

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